谷亮子は1億円 谷佳知は250万円

五輪のメダル獲得者に報奨金が贈られていることは広く知られているが、JOCの報奨金支給は各国の制度に追随する形で、1992年アルベールビル冬季五輪から始まった。
金300万円、銀200万円、銅100万円の金額は14年経っても変わっていない。当時、関係者は「世間から多すぎると非難されず、子供だましでもない金額」とその額を形容している。

▼税金を払った岩崎恭子
1992年のバルセロナ五輪、200ｍ平泳ぎで14歳の岩崎恭子が金メダルを獲得、報奨金300万円を手にした中学2年生は一時所得とされたことで、9万円を納税、扶養者控除枠もオーバーしてしまった。
これをきっかけに1994年から特別措置で非課税とされている。

また、当初は1人で複数のメダルを獲っても、報奨金は最高位の1個分だけだったのを、地元開催の長野五輪から獲得した全てのメダルとした。清水宏保は金1銅１だったため400万円を手にしたことになる。

▼十文字の活躍
また、現在ではJOCのほかに各競技団体や所属企業、スポンサーも報奨金を贈っている。この場合の報奨金は課税対象になっている。
初めて莫大な報奨金を受け取ったのは自転車の十文字貴信。
アトランタ五輪の自転車1000ｍタイムトライアルで銅メダルを獲った十文字、総額5500万円の大金を受け取った。
内訳は、JOCから100万円、日本自転車競技連盟（JCF）から200万円、日本自転車振興会など関連5団体から功労金3000万円、競輪選手会から顕彰金1000万円。大会前にも関連団体から激励金など1200万円を支給されたというもの。
自転車のイメージアップ効果に加え、年間獲得賞金が1億円を超える選手もいるプロに対する「休業補償」の意味合いもあったといわれている。
銅メダル獲得者の報奨金としては、今後も破られないのではないだろうか。

▼谷亮子は1億円
最近はこんなものではない。2年前のアテネ五輪で最も高い報奨金だったのは谷亮子。
JOCから金メダルで300万、スポーツ振興助成金が240万、所属のトヨタ自動車からはなんと1億円（推定）と特別車が贈られ、その総額は1億540万円以上。
ちなみに野球に出場した夫である谷佳知は銅メダルで100万円、競技団体から150万の合計250万円にとどまっていた。

また、女子マラソン金メダルの野口みずきは金メダルで300万、陸上競技連盟から500万、スポーツ振興助成金が240万、当時所属していたグローバリーから5000万（推定）の合計6040万が贈られたといわれている。

▼JOCの予算は2000万
さて、身近に迫ったトリノ五輪だが、昨年3月、JOC総務委員会総会が承認した05年度予算案では、トリノ五輪メダリストへの報奨金を約2000万円と見積もっている。これは、長野冬季五輪のあった97年度予算の半額、ソルトレークシティ五輪のあった01年度予算比でも1000万円の減。「活躍できないと考えているわけではないが、予算を組むのに数字が必要なので……」とJOC幹部は苦しげだったそうだ。
長野五輪では約3000万円の報奨金が支払われたが、銀１、銅１だったソルトレークシティ五輪では計300万円しか報奨金予算は使われなかった。

▼所属企業もニンジン作戦
トリノ五輪ショートトラック代表の西谷岳文の壮行会が26日、大阪市内のホテルで開かれ、勤務先の健康補助食品販売会社「サンコー」（大阪市）の藤下忠之社長が「金メダルを獲得すれば選手と監督に1000万円ずつ、銀なら各500万、銅は各300万円を贈呈する」と明言した。

スピードスケートの男子500ｍ世界記録保持者の加藤条治を始め、長島圭一郎、吉井小百合、大菅小百合の計4選手が五輪代表の日本電産サンキョーの親会社、日本電産の永守重信社長は、トリノ五輪出場選手が金メダルを獲得した場合、総額で1000万円の報奨金を贈る意向を明らかにしている。
会社が500万円、永守社長も個人で500万円をそれぞれ出す。経営者がポケットマネーで報奨金を贈るのは異例のことだ。
多くの五輪選手を輩出していた三協精機は、債務超過状態にあった2003年に日本電産の傘下に入っている。その際、永守社長はスケート部存続の大英断を下している。

▼イタリアは金メダルに1820万円
一方、五輪開催地のイタリアからはこんなニュースが来ている。
イタリア・オリンピック委員会はトリノ五輪の金メダリストに13万ユーロ（約1820万円）の報奨金を贈ることを明らかにした。AP通信によると、銀メダルには6万5000ユーロ（約910万円）、銅メダルには4万ユーロ（約560万円）で、金額はアテネ五輪と変わらない額だそうだ。