東京はYOUTUBEを使った広報戦略を考えたらどうだろう

Tokyo 2016 promotional video　4,232
Rio 2016 Bid Video | Candidate City - Candidatura　22,777
Madrid's 2016 Olympic Bid　10,292
Chicago 2016 candidate city　31,286

この数字がなんだかお分かりだろうか。
2016年夏季五輪に立候補している4都市を紹介する映像が、YOUTUBEで何回見られているかを示している。（数字は2009年1月14日現在）

シカゴが1位、リオデジャネイロ、マドリードと続き、東京は4位に甘んじている。
東京の広報の苦戦振りが垣間見えるが、注目すべきは、4都市とも映像をYOUTUBEにアップしたのが個人であることだ。

例えば東京の映像を自分のチャンネルにアップしたのは、バルセロナ在住のSrHornという人物。
この人のプロフィルが正しいかは判らないが、問題にしたいのは招致委員会関係者が、YOUTUBEを利用するという発想にないことだ。

立候補補都市東京を紹介する「Tokyo 2016 promotional video」の元々の映像は、招致委員会のサイトの中http://www.tokyo2016.or.jp/jp/movies/で見ることが出来る。
でも、これがどんなにいい内容だったとしても、招致委員会のサイトに来なければ見られないのでは、余りに受身過ぎではないか？

現在、新聞・テレビが情報を管理する過去のやり方は劇的に変わっている。
人々が直接情報に接し、伝える余地が広がっているのだ。
インターネットにおけるYOUTUBEこそ、まさにそのためのツールである。

間もなくアメリカ大統領に就任するオバマ氏が、昨年人種問題について語った37分間の演説は、YOUTUBEで数100万回再生されたという。
いったん大衆の心をつかめば、ネットを通じて加速度的に広まるのがネットの原則だ。
招致委員会も市民（都民）の支持をアップさせるためにYOUTUBEを活用することはいかがだろうか。

オバマ氏やクリントン氏は、選挙中YOUTUBEでディベートも行った。
予め市民から投稿ビデオの形で質問を募り、（3000本来たという）その中から選ばれた40の質問に両人が答えるというもの。
通常の討論会では得られない質問も飛び出したという。
東京五輪招致委員会がこうしたYOUTUBEを用いたディベートを実施したら、都民からはおそらく「財政に関する」質問が多く来るだろう。

五輪招致→莫大な費用がかかる→都の財政を圧迫→だから反対

このイメージが、東京支持の上がらない理由のひとつだ。
これを機会に、このイメージを解いてやればいい。

筆者がYOUTUBEで見てみたい映像は、こういったものだ。
昨年、パンアメリカンオリンピック委員会（10月）、アジアオリンピック評議会（10月）、欧州オリンピック委員会（11月）のそれぞれの総会で、立候補4都市のプレゼンテーションが行われた。
この模様はほとんど報道されることはなく、しかもライバル都市のプレゼン内容は、全く伝わらなかった。
近年の五輪招致では、IOC総会でのプレゼンテーションの内容が、開催都市決定に大きく影響している。
ロンドン決定の際は、セバスチャン・コーの、ソチ決定の際にはプーチン大統領の存在が大きかった。
本番のIOC総会を占う意味でも、是非見てみたい。