ナイジェリアで招致プレゼンテーション 2016年夏季五輪

ナイジェリアのアブジャで開かれたアフリカ・五輪委員会連合の総会で、東京始めとする2016年夏季五輪立候補4都市が、プレゼンテーションを行った。
アフリカからは、立候補している都市がなく、アフリカのIOC委員の票が、招致の行方を決めるとまで言われている。
東京からは河野一郎氏、竹田恒和JOC会長、荒木田裕子氏等がプレゼンテーションに出席した。

まずは、河野一郎東京五輪招致委員会事務総長が、東京は、アフリカのNOCとスポーツマンの利益のために、五輪の重要な部分として100年の国際的な遺産を産むため、いかに日本のダイナミックな首都で行われる五輪が相応しいか説明した。

「現在から2016年までの間、私たちは、東京で五輪のヒーロー達が、彼らのベストのパフォーマンスを達成するための必要な準備をするでしょう。
私たちはすべての選手が、最も優れた条件で選手が集中できるプランを提示します。
日本政府は経済的に健全であり、かつ日本の最高水準で保証された計画を提供します。
それは現在のような不況期における適切な計画です。
東京は、既に新しい競技施設のための土地を確保してあり、34の施設うちの23は既存です。」

JOCの竹田会長は、次のように話をした。

「東京は財政的にも物流的支援も提供します。各NOC代表団の方には五輪の前年に実際に東京に視察に着て頂きます。
また、事前キャンプ地を決める手伝いをし、環境を整える支援をします。
そして、選手･役員はもちろん、他の全ての関係者が、スムースに入国できるように、マルチ入国査証＊の発行を保証します。
NOCハウスの場所の選定、デザイン、および建設におけるすべての可能な支援を提供するでしょう。」

また、アフリカの五輪およびパラリンピックファミリーのために最高の環境を提供する方法として次のように話した。

「アフリカのみなさんが大会のために東京に到着するとき、我々は都市生活の中心に、すべての行動の中心に、あなたのために、世界に通用する宿泊設備を用意します。」

＊五輪の場合、選手・役員はNOビザ、それ以外の関係者はIOCの発行するIDカード所持者はNOビザによる入国が認められている。が、アメリカの同時多発テロ以降、五輪開催国の入国は厳しくなっているのが現実だ。2002年のソルトレークシティ五輪では、IOCのIDカードを持たないロシアなどの関係者のビザが随分遅れたほか、競技会場での荷物検査に相当な労力と金銭が割かれている。また2004年のアテネ五輪でも特定の国・地域の関係者には、ビザが求められている。同時多発テロの当事国であるアメリカ・シカゴは、2016年五輪が決まるとテロのリスクとの戦いになる。東京の付け入る隙はここにもありそうだ。