2020年オリンピックに 東京は立候補するべきだ（3）

IOCの日本人委員が来年１月から不在になる。
現IOC委員の猪谷千春氏（1931年5月20日生まれ）と岡野俊一郎氏（1931年8月28日生まれ）の両委員が今年中に定年の80歳を迎え、年末で退任となる。

一方、IOC理事会が4月6日に新委員候補として選んだ3人の中に、JOCが推していたJOCの竹田恒和会長は選ばれなかった。
そのため、2012年1月以降日本人のIOC委員は不在となる。
嘉納治五郎氏が初代委員に就いて以来、103年続いた系譜が途絶えるという。

こうなるのは分かっていたことだ、JOCは国際戦略がなさ過ぎたと話す関係者もいるが、従来から指摘され続けている国際スポーツ戦略の乏しさが、またはっきりと数字となって表れたに過ぎない。

2016年夏季五輪招致を決めたブラジルのカルロス・ヌズマンIOC委員が八面六臂の活躍だったことからも、五輪招致に該当NOCのIOC委員の働きが大きく影響することは間違いない。

岡野、猪谷両氏の同時退任は前からはっきり判っていたことであり、竹田恒和JOC会長への「禅譲」を以前から打診してきたにも拘らず、現役の両氏が譲らなかったといわれている。
日本人の次のIOC委員が選ばれるのは、早くて2012年ロンドン五輪の際のIOC総会。
2020年夏季五輪招致は、スタートラインに付く前からよろけそうな状態だ。

通常NOCからIOC委員は1人、五輪開催国はさらに1人、その他五輪運動に貢献のあったNOCからはさらに選ばれたり、IOC選手委員を擁するNOCもあり、中国やイタリアなど4人いた時期もある。

もうひとつ日本にとって不利であるのは、福島の原発事故の影響だ。
当初3月に代々木第一体育館で開催予定だった世界フィギュア選手権は開催を返上し、代替大会が今月モスクワで開かれる。
ほかにも日本開催だった10月の世界体操選手権、11月開催のバレーボールW杯を開催国を移すかどうか5月中に決められる。
特にチェルノブイリ事故を経験しているヨーロッパの国々にとって、原発事故へのアレルギーは我々の想像を超えている。
福島の見通しがはっきりしなければ、東京五輪招致など霧散してしまうだろう。