BMWのスポーツマーケティング

IOCにはTOP（The Olympic Partners）と呼ばれるスポンサー制度ある。
1988年のカルガリー、ソウル五輪から導入しされ、全世界で五輪ロゴを利用した広告や製品販売の権利が認められている。

サムスン：無線通信機器
パナソニック：ＡＶ／放送機器・記録メディア

のようにカテゴリーが分かれており、一つのカテゴリーに1社しか参加できないシステムだ。
2006･08年　トリノ・北京五輪対象のTOP企業は１2社が、合わせて866,000,000US$の巨額の契約金を支払った。

が、TOPにこれまで自動車メーカーが入ったことはなく、個々の大会ごとに有力メーカーがパートナーとして契約している。
例えば長野五輪の際はトヨタが、トリノ五輪の際はもちろん地元のフィアットがパートナーを務めた。

ところが近年の五輪ではドイツメーカーが活発に動いている。

2008年　VW　5000万€（契約年数不明）
2010年　GMcanada　6700万ドル（8年）
2012年　BMW　5000万ドル（3年）
2014年　VW　1億ドル（5年）

ご存知のようにBMWはVWとライバル関係にあり、VWが2014年ソチ五輪に破格の契約をしたことで、2016年リオデジャネイロ五輪はBMWがパートナーの地位を奪回することに躍起になっており、さらにTOP企業として契約する意欲も見せIOCを喜ばせている。

BMWはドイツ・バイエルン州が本拠であり、2018年冬季五輪にミュンヘンが立候補していることはいうまでもないが、この招致委員会にもパートナーとして参画している。
この額が2600000ドル（2009-11）だ。

さらにミュンヘンの2018年招致を成功させるべく、BMWは主要国のNOC（五輪委員会）のスポンサーとなり、票固めをしている。

2009年にGMが破綻すると、それまでGMが務めていたUSOCのスポンサーにBMWが滑り込んだ。
USOCが外国メーカーと契約するとは前代未聞である。
2010-16年の長期契約でその額2400万ドル。
さらに米国のスケート、水泳、陸上、ボブスレー協会との個別スポンサーにもなった。
同様にBMWは、中国、フランス、ギリシアのNOCのスポンサーでもある。

①TOYOTA 　8410000台
②GM　8390000台
③Renault Nissan 　7270000台
④VW　7140000台
⑤Hyundai-Kia 　5730000台
⑥Ford　5310000台
⑦Fiat-Chrysler 4000000台
⑧Peugeot Citroën 　 3600000台
⑨Shanghai 　3580000台
⑩Honda 　3550000台
⑪Suzuki 　2900000台

BMW　1500000台

上記は2010年のメーカー別の自動車生産台数である。
BMWはその規模からすると10傑に入らない中小メーカーとなる。
が、米フォーチューン誌のブランド番付によると19位。
トヨタ33位、VW35位を大きく引き離し、自動車メーカーの首位にある。
BMWの存在が2018年招致に大きく影響しそうだ。